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「中性子星の合体、重力波で観測に成功」を読み解く

地球から1・3億光年離れた二つの「中性子星」が合体した様子を、重力波と光で観測することに成功したと、米欧の研究グループが16日、発表した。
宇宙のかなたからやってくる重力波を手がかりに、発生源からの光をとらえたのは世界で初めてだという。



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天文観測の手法がこれで一歩前進したことになる。大いに期待しよう!!


あらめたて、その内容を読み解いてみよう。

重力波は、ブラックホールのような重い天体が動いた際に生じる時空のゆがみ。光速でさざ波のように広がるとされる。2015年に初検出された。

観測への応用も期待されたが、過去4回検出された重力波は、光を吸収するブラックホール同士の合体で生じたため観測できなかった。

今回とらえた重力波は、地球から約1億3千万光年離れたところで、お互いに引き合っていた二つの中性子星(質量は太陽の1・2倍~1・6倍)が一つに合体した際に生じた。




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この重力波は8月17日、米の観測施設「LIGO(ライゴ)」とイタリアの「Virgo(バーゴ)」で検出。可視光やガンマ線など従来の方法でも観測できる中性子星から発せられた可能性があるため、研究チームは世界の天文台に観測を呼びかけた。




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日本を含む約70カ所で望遠鏡などを使い、重力波がやってきた方向を調べたところ、重力波の検出から約11時間後、南米チリの望遠鏡で中性子星からの光をとらえた。

光は弱まりながら約3週間観測できた。このデータをもとに試算したところ、中性子星の合体によって、鉄より重い元素が生成されるというこれまでの理論と一致した。

広島大宇宙科学センターの内海特任助教は「重力波も使って観測する新たな天文学の幕開けだ」と話した。




■宇宙を探る新たな手段

地球に届いた重力波を手がかりに、発生源の中性子星の合体を望遠鏡で初めて観測した。
従来は偶然に頼るしかなかった未知の天体現象を、重力波という「音」が聞こえてくる方向に望遠鏡を向けて「目」を凝らすことで効率よく観測できた。人類が宇宙を探る新たな手段を手にしたことを示す画期的な成果だ。

中性子星の実態はまだなぞだらけだが、今回の観測で、鉄よりも重い元素のうち、金やプラチナ、レアアースなどの生成に深く関わっている可能性が高まった。
重力波による観測が進めば、こうした元素の起源にも迫れると期待される。




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今年のノーベル物理学賞の受賞が決まった米国のチームは、世界90以上の観測チームに重力波の検出を知らせる態勢を整えており、今回は日本を含む70以上の天文台が観測に参加した。

重力波を併用した観測の登場で、宇宙物理学の新たな時代が始まった。




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◆キーワード<中性子星> 
原子核を構成する基本粒子の「中性子」がぎっしり詰まった天体。質量が大きい恒星が一生を終える際、原子が強く圧縮されてできる。

理論的には、茶さじ1杯分の質量が10億トン程度になっている。中性子星よりさらに質量が大きい天体は、光さえも外に出られないブラックホールとされる。




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☆☆☆GGのつぶやき
宇宙への興味はつきない。
宇宙の成り立ちとその不思議さは神憑り的であり、人類のロマンでもある。
しかし、宇宙物理の深淵なる世界は、核エネルギーの発見と同様に人類が踏み込んではいけない聖域のようにも感じる。








































































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by my8686 | 2017-10-17 10:38 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)

社説「衆院選 憲法論議 国民主権の深化のために」を読み解く

意味不明の衆院選を今週末に控えた雨の月曜日。

あらためて、今回の選挙の意義を読み解いてみよう。



憲法改正の是非が衆院選の焦点のひとつになっている。
自民党、希望の党などが公約に具体的な改憲項目を盛り込んだ。報道各社の情勢調査では、改憲に前向きな政党が、改憲の発議に必要な3分の2以上の議席を占める可能性がある。

政党レベル、国会議員レベルの改憲志向は高まっている。
同時に、忘れてはならないことがある。主権者である国民の意識とは、大きなズレがある。




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■政党と民意の落差

民意は割れている。
A新聞の今春の世論調査では、憲法を変える必要が「ない」と答えた人は50%、「ある」というのは41%だった。

自民党は公約に、自衛隊の明記▽教育の無償化・充実強化▽緊急事態対応▽参議院の合区解消の4項目を記した。

なかでも首相が意欲を見せるのが自衛隊の明記だ。5月の憲法記念日に構想を示し、「2020年を新しい憲法が施行される年にしたい」と語った。メディアの党首討論で問われれば、多くの憲法学者に残る自衛隊違憲論を拭いたいと語る。

一方で首相は、街頭演説では改憲を口にしない。訴えるのはもっぱら北朝鮮情勢やアベノミクスの「成果」である。

首相はこれまでの選挙でも経済を前面に掲げ、そこで得た数の力で、選挙戦で強く訴えなかった特定秘密保護法や安全保障関連法、「共謀罪」法など民意を二分する政策を進めてきた。

同じ手法で首相が次に狙うのは9条改正だろう。
だが、改憲には前向きな政党も、首相の狙いに協力するかどうかは分からない。

希望の党は「9条を含め憲法改正論議を進める」と公約に掲げたが、小池百合子代表は自衛隊明記には「もともと合憲と言ってきた。大いに疑問がある」と距離を置く。

連立パートナーの公明党は「多くの国民は自衛隊の活動を支持し、憲法違反の存在とは考えていない」と慎重姿勢だ。



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■必要性と優先順位と

時代の変化にあわせて、憲法のあり方を問い直す議論は必要だろう。

ただ、それには前提がある。

憲法は国家権力の行使を規制し、国民の人権を保障するための規範だ。だからこそ、その改正には普通の法律以上に厳しい手続きが定められている。他の措置ではどうしても対処できない現実があって初めて、改正すべきものだ。

自衛隊については、安倍内閣を含む歴代内閣が「合憲」と位置づけてきた。教育無償化も、予算措置や立法で対応可能だろう。自民党の公約に並ぶ4項目には、改憲しないと対応できないものは見当たらない。

少子高齢化をはじめ喫緊の課題が山積するなか、改憲にどの程度の政治エネルギーを割くべきかも重要な論点だ。

A新聞の5月の世論調査で首相に一番力を入れてほしい政策を聞くと、「憲法改正」は5%。29%の「社会保障」や22%の「景気・雇用」に比べて国民の期待は低かった。

公約全体で改憲にどの程度の優先順位をおくか。各党は立場を明確にすべきだ。



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安倍首相は、なぜ改憲にこだわるのか。

首相はかつて憲法を「みっともない」と表現した。背景には占領期に米国に押しつけられたとの歴史観がある。

「われわれの手で新しい憲法をつくっていこう」という精神こそが新しい時代を切り開いていく、と述べたこともある。




■最後は国民が決める

そこには必要性や優先順位の議論はない。首相個人の情念に由来する改憲論だろう。
憲法を軽んじる首相のふるまいは、そうした持論の反映のように見える。

象徴的なのは、歴代内閣が「違憲」としてきた集団的自衛権を、一内閣の閣議決定で「合憲」と一変させたことだ。

今回の解散も、憲法53条に基づいて野党が要求した臨時国会召集要求を3カ月もたなざらしにしたあげく、一切の審議を拒んだまま踏み切った。



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憲法をないがしろにする首相が、変える必要のない条文を変えようとする。しかも自らの首相在任中の施行を視野に、2020年と期限を区切って。改憲を自己目的化する議論に与(くみ)することはできない。憲法改正は権力の強化が目的であってはならない。

必要なのは、国民主権や人権の尊重、民主主義など憲法の原則をより深化させるための議論である。
その意味で、立憲民主党が公約に、首相による衆院解散権の制約や「知る権利」の論議を掲げたことに注目する。権力を縛るこうした方向性こそ大切にすべきだ。

改憲は政権の都合や、政党の数合わせでは実現できない。

その是非に最後に判断を下すのは、私たち国民なのだから。




☆☆☆GGのつぶやき
憲法の原則をより深化させるためという大義は理解できる。
しかし、占領期に米国に押しつけられたという認識は、岸信介の遺恨の臭いが漂う。
日本人による日本人のための日本の憲法を改定願いたい。













































































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by my8686 | 2017-10-16 15:01 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)

RESTAURANT UNDER THE SKYでの結婚披露宴に出席

同僚の女性、といっても娘ほど年の差のあるスタッフの結婚披露宴に出席する。
場所は、広島市内の老舗百貨店の東館10Fにリニューアルされた「RESTAURANT UNDER THE SKY」。



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この場所は、少年時代にはよく遊びに連れてこられた屋上遊園地のあった場所である。
田舎から出てきた叔母連中が市内で映画見物のあと、食事に寄った場所でもある。
ここのデパ食でよくお子さまランチやホットケーキを食べた記憶が甦ってくる。





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解放的なガーデニングテラスを眺望しながらの食事も特別な心地良さがある。





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司会進行役は、地元ラジオでも活躍中のDJ SALLY。

スパークリングワインの酔いも手伝い、愉しいひと時を過ごす。




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郊外に居住する今は、団地から直通バスで行けるこの場所がなにかと便利である。








☆☆☆GGのつぶやき
長男の結婚式以来、9年来の晴やかな宴会であった。
気持ちが高揚すると、ついいらぬ辛口コメントが出てしまうのは、年齢のせいばかりではあるまい。
自戒あるのみ・・・と反省しつつも、酒で高揚した時くらい、いいではないか、と独りいいきかせる。






























































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by my8686 | 2017-10-14 22:22 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)

2018年春夏NYコレクション開幕!

米国で開催されたニューヨーク・ファッションウィーク2018春夏コレクション。

ファッショニスタ待望のコレクションシーズンが到来! NY、ロンドン、ミラノ、パリという4大都市のトップバッターとなる、ニューヨーク・ファッション・ウィークが、9月開幕された。




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今季の注目ブランドは、いかに。

体育の日の午前中は、“攻めた装い”のスナップショットをみていこう。



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☆☆☆GGのつぶやき
攻めの装いで攻めちゃえ!!


















































































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by my8686 | 2017-10-09 09:52 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)

「2017ノーベル平和賞はICAN」を読み解く

2017年のノーベル平和賞は、核兵器の非合法化と廃絶を目指す国際NGOで、今年の核兵器禁止条約成立に貢献した「核兵器廃絶国際キャンペーン」(ICAN)に決定した。




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土曜休日の朝は、このニュースを読み解いてみよう。

授賞理由は「核兵器がもたらす破滅的な結果を人々に気づかせ、条約で禁止しようと草分け的な努力をしてきた」と説明。
「北朝鮮のように核兵器を開発する国が増えている」とも指摘した。足踏みが続いている世界の核廃絶に向けた取り組みを加速させる狙いもうかがえる。




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スイスのジュネーブに本部を置くICANは、1985年にノーベル平和賞を受賞した「核戦争防止国際医師会議」(IPPNW)のオーストラリアの運動から派生し、2007年に正式に発足した。




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核兵器使用の非人道性に焦点を当て、有志国とNGOが連携して成立させた対人地雷禁止条約やクラスター爆弾禁止条約をモデルに、核保有国が核軍縮を進めないことに不満を膨らませる非核保有国とタッグを組み、核兵器を非合法化する包括的な条約をつくることをめざしてきた。





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メディアやネットを使ったキャンペーンを展開。国際会議へのNGOの参加を促したり、核兵器禁止条約を求める国際世論を高めたりしてきた。

広島での被爆体験の証言を続けるカナダ在住のサーロー節子さん(85)や、長崎の被爆者で「日本原水爆被害者団体協議会」(日本被団協)の代表委員も務め今年8月に88歳で亡くなった谷口稜曄さんら、核兵器の被害の実態を訴える日本の被爆者の声を、広く世界に伝える役割も果たしてきた。




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ICANの賛同団体は10月1日時点で101カ国の468団体に広がる。
日本からはNGO「ピースボート」の川崎哲共同代表(48)が国際運営委員に名を連ねる。

核軍縮への道のりは依然として険しい。一時は7万発程度まで増えた世界の核兵器数は冷戦の終結などを経て減少しているが、今でも1万5千発程度が残る。




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70年に発効した核不拡散条約(NPT)は核保有国を米ソ英仏中の5カ国に限定したが核拡散は止められず、インドやパキスタン、イスラエルが事実上の核兵器国となり、北朝鮮も核・ミサイル開発を加速させている。





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核兵器禁止条約に反対する核保有国や、米国の「核の傘」の下にある日本などの国々は、条約は国家間の分断を深めると批判してきた。

条約の署名が始まった9月20日、ICANのフィン事務局長は米ニューヨークで「条約は道徳的に正しく、批判に強く耐えうるものだ。今は条約に参加しないことを選んだ国々も、いつでも歓迎する」と語った。






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今年の平和賞は、昨年に続き過去2番目に多い計318候補(215人、103団体)から選ばれた。
賞金は900万スウェーデンクローナ(約1億2500万円)。




■〈核兵器廃絶国際キャンペーン(ICAN)〉
International Campaign to Abolish Nuclear Weaponsの略。

核戦争防止国際医師会議(IPPNW、1985年ノーベル平和賞受賞)を母体とし、2007年にウィーンで発足。
日本のピースボートなど101カ国に468のパートナー団体を持つ。
スイスのジュネーブと豪州のメルボルンに事務所を置き、有志国政府と連携して国際会議へのNGOの参加を促したり、核兵器禁止条約を求める国際世論を高めたりするために、メディアやネットを使ったキャンペーンを展開してきた。









☆☆☆GGのつぶやき
世界で唯一の被爆国である日本が米国の「核の傘」の下にある。
その矛盾こそが人間の愚かさを物語る。
どんな奇麗ごとをならべても、どんな正論を唱えても、破滅と死の恐怖からは逃れられない。
ピッチブレンドから放射性物質を発見したキュリー夫婦。
自分達の革命的な発見が、非人道的核拡散時代に発展するなど、想像だにしなかったであろう。
























































































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by my8686 | 2017-10-07 09:51 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)

「ノーベル文学賞にカズオ・イシグロ氏 英国の小説家」を読み解く

スウェーデン・アカデミーは5日、2017年のノーベル文学賞を長崎出身の英国の小説家、カズオ・イシグロさん(62)に授与すると発表した。

賞金は900万スウェーデンクローナ(約1億2500万円)。授賞式は12月10日にストックホルムである。




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あらためて、この記事を読み解いてみよう。



発表の瞬間、会場の報道陣から驚きの声が漏れ、拍手が続いた。

授賞理由は「人と世界のつながりという幻想の下に口を開けた暗い深淵を、感情豊かにうったえる作品群で暴いてきた」とされた。

アカデミーのサラ・ダニウス事務局長は「ジェーン・オースティンとフランツ・カフカをまぜるとカズオ・イシグロになる。そこにマルセル・プルーストを少し加えなければいけない。彼は非常に誠実な作家で、彼自身の美学の宇宙を作り上げた」とたたえた。




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イシグロさんは「受賞は全く予想しておらず、驚いています。折しも今、世界はその価値やリーダーシップ、安全について不確実な時代を迎えています。
この大きな受賞が、たとえささやかな形でも、この時代の善意や平和を後押しする力になることを願っています」とコメントを出した。

イシグロさんは1954年、長崎市生まれ。日本名は石黒一雄。5歳の時に海洋学者の父の仕事の都合で一家でイギリスに移住し、83年に英国籍を取得した。

82年の長編デビュー作「遠い山なみの光」で、王立文学協会賞を受賞。続く「浮世の画家」(86年)でも戦後の日本を舞台に、日本人を主人公に描いた。




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名を世界に広めたのは、英国で最も権威あるブッカー賞を受けた「日の名残り」(89年)だ。

貴族につかえる執事の人生をつづり、英国を代表する作家になった。映画化され、アカデミー賞8部門にノミネートされた。



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カフカ的不条理に放り込まれたピアニストが主人公の「充たされざる者」(95年)、日中戦争下の上海を舞台にしたミステリー仕立ての「わたしたちが孤児だったころ」(00年)と新境地を開拓した。

05年の「わたしを離さないで」は、臓器を提供するためにクローン技術で生まれた若者を主人公にし、大きな反響を呼んだ。「人間の本質とは何かを描きたかった」という。映画・ドラマ・舞台化された。




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09年、初の短編集「夜想曲集 音楽と夕暮れをめぐる五つの物語」を発表。音楽家を目指したこともあるイシグロさんが、人生や愛の終わりとかなわぬ夢を描いた。




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15年の「忘れられた巨人」は、伝説の英雄アーサー王が死んだ後のイングランドで、竜が吐く霧のせいで記憶を失った老夫婦が旅をする。人種差別や戦争の記憶など、さまざまな記憶を想起させる作品。朝日新聞のインタビューに「夫婦の記憶の話であると同時に社会の記憶の物語でもある」と語った。




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昨夏の英国の欧州連合(EU)離脱を決めた国民投票について、英紙に「怒り」を表明。国が分断されるとの危惧を訴えるなど政治的な発言もしていた。




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☆☆☆GGのつぶやき
正直、名も知らぬ長崎出身の英国の小説家の受賞に驚いた。
明け方、急いで彼の著書数冊を図書館にネット予約を入れた。
今週の三連休には、彼の原作である映画を読み解いてみよう。































































































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by my8686 | 2017-10-06 11:48 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)

「ファクトチェック 2017衆院選 自衛隊は違憲か否か」を読み解く

安倍首相曰く「この自衛隊の存在自体に対して、憲法、これは朝日新聞の調査で憲法学者の7割以上が憲法違反だといっているわけでありますし……」。



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首相はこれまでも「朝日新聞の調査」を挙げつつ、自衛隊の合憲か違憲かについての憲法学者の見解を何度か紹介している。

朝日新聞デジタルと記事データベースによると、朝日新聞は憲法学者らに対して自衛隊が違憲か合憲かについて計2回調査していることが確認できる。
ただ、首相は衆院を解散する意向を表明した9月25日に出演したNHKニュース番組では、どの調査を指すのか明らかにしていない。




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朝日新聞は直近では2015年6月下旬に憲法学者ら209人を対象にアンケートを行い、122人から回答を得た。


「現在の自衛隊の存在は憲法違反にあたると考えますか」と尋ねたところ、「憲法違反にあたる」と答えたのは41%(50人)であり、首相の「7割以上」には該当しない。なお、「憲法違反の可能性がある」と答えたのは22%(27人)だった。



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一方、1991年10~11月には全国172人の憲法学者を対象に、憲法と国連平和維持活動(PKO)協力法案などとの関係についてアンケートを実施し、81人から回答を得た。

その際、憲法9条と自衛隊について尋ねたところ、「9条に照らして、自衛隊はそもそも違憲」と答えたのは78%で、首相の「7割以上」は正しい。




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ただ、調査から26年が経過しており、現在の憲法学者の見解を説明するために用いるデータとしては適切とは言えない。







☆☆☆GGのつぶやき
自衛隊の違憲論争は、解釈論に留まるのみで、正直聞き飽きた。
憲法自体を変えてしまえば、違憲にはあたらない。
そんな横暴で乱暴な政治がまかりとうり今こそ、まさに国難。
日本人の叡智を集合させ、この国難を乗り越えていただきたい。




















































































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by my8686 | 2017-10-05 11:46 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)

「ファクトチェック 2017衆院選  新党ブーム・経済低迷」を読み解く

安倍晋三首相曰「かつて1990年代、新党ブームがあった。この新党ブームが生み出したものは何か。それは残念ながら政治の混乱と経済の低迷でありました。」



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安倍首相は3日、栃木県鹿沼市での街頭演説でも「私が当選したころ、新党ブームだった。その結果は混乱と経済の低迷だった」と言及した。


首相が初当選したのは、1993年の衆院選。
その前年に細川護熙氏が結成した日本新党が新党ブームの火付け役になり、翌93年には政治改革などをめぐって自民党が分裂。新党さきがけや新生党も誕生し、同年8月の非自民・非共産の細川連立政権発足につながった。




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だが細川政権は連立を組んだ党派の足並みの乱れや、細川首相による唐突な国民福祉税構想発表などで弱体化。8カ月後の94年4月に退陣した。
安倍首相はこうした経緯について9月30日の演説で「政治の混乱」と評した可能性がある。




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ただ、安倍首相の言う「経済の低迷」はどうか。日本は当時、バブル経済の崩壊から立ち直れずにいた。

当時の日経平均株価をみると、89年12月に3万8915円の史上最高値を記録した。
しかし、宮沢喜一政権の92年8月には、バブル崩壊のあおりを受けて1万4千円台まで落ち込んだ。経済の低迷は、細川政権の発足前から始まっていた。




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細川政権発足後の株価は、米国の景気回復などから回復し、一時は2万円台で推移した。





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その後、一時1万6千円台まで下がることがあったものの、新生党の羽田孜氏が首相に就いた94年春ごろも2万円前後を保っている。






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自民党が参加した村山富市政権では、再び一時1万4千円台に下落した。
新党の相次ぐ誕生と経済の低迷に直接の因果関係があるとは言えず、安倍首相の主張は正しいとは言えない。








☆☆☆GGのつぶやき
今回の衆院選で、政治家らの発言が事実に即しているか、誤りがないかの「ファクトチェック」を報道関係者は徹底させてもらいたい。
各党の党首や幹部らの記者会見や街頭演説などで、「内容は本当か」という疑問も解き明かしてもらいたい。
「ミスリードかもしれない」という印象を受けたりするような発言も聞き逃すべきではない。





































































































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by my8686 | 2017-10-04 16:27 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)

「IoT使い、働きやすく・シーテックジャパン2017開幕」を読み解く

最先端のIT技術などの見本市「シーテックジャパン2017」が3日から、千葉市の幕張メッセで始まる。


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あらゆるモノをインターネットにつなぐ「IoT」による、働き方改革や人手不足への対応に注目が集まる。



あらためて、その内容を読み解いてみよう。


村田製作所は、荷物量の急増や再配達が問題になっている宅配業界用に、住宅に人がいるか不在かが分かるシステムを開発した。

専用のタグやスマートフォンを使って、届け先の人が在宅かどうかの情報を集め、配達のムダを減らすしくみだという。

留守情報をどう管理するかなど課題もあるが、実現すれば高齢者の安否確認などにも応用できる。




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夜間のアルバイト集めに苦心しているコンビニ向けには、商品をレジの台に置くだけで支払額が分かるシステムを開発した。電波を送受信できるシール状のICタグを使う。



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過酷な勤務が問題になっている医療や介護現場の支援システムを展示しているのは、コニカミノルタ。

要介護者の動きを赤外線センサーで管理することで、起床しているかどうかなどが遠方からでも確認できる。介護記録をスマホに入力していけば、情報を介護職員らで自動的に共有できる。引き継ぎ書類作成の手間が省けるため、作業時間が約3割減らせるという。



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日立製作所は、声をもとに従業員の「心の元気さ」を診断するシステムを紹介している。
出勤時やパソコン起動時などに文章を読み上げさせると、約10秒で元気さを数値化して示すという。うつ病など精神疾患の予防や早期発見に役立てられるという。




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■「熟練の技」を習得

IoTの導入が真っ先に進む分野の一つが、製造業の生産現場だ。
様々な機械、装置にセンサーを張り巡らして故障を予知する取り組みなどが進むほか、人間の「熟練の技」を習得した機械も登場している。働く人の役割が変わる兆しも見え始めている。




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シーテックに今年、初出展した金属加工機械のアマダ(神奈川県)は、金属を切ったり、曲げたり、溶接したりと作業の精度を高めた各装置をIoTでつなぐ技術がある。この日は全自動で金属を曲げる機械を展示し、誰が作業しても熟練工の品質レベルになるという。

「人は作るのではなく指令する側になる」(担当者)と話す。



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企業の生産性に詳しいみずほ総合研究所の有田上席主任エコノミストは「AIやロボット化の進展で単純労働に近いところで雇用が減る影響がある」と指摘。

一方で、「どう新商品の開発につなげるかを考える人材を増やす必要もある。こうした雇用のシフトが今後10年、20年の課題になる」と話す。




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今年のシーテックには667の企業・団体が出展している。かつてはテレビなどの新製品を披露する場だったが、昨年からはIoTの技術展示が中心になった。







☆☆☆GGのつぶやき
関連工場の社長が今一番頭を悩ませているのが人手不足だという。
ベトナムからの研修生に突然逃げ出され、現場がてんてこ舞いになったそうな。
3K現場でのAIやロボット化は、今後ますますニーズが高まろう。
人間の存在価値が今問われている。






























































































































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by my8686 | 2017-10-03 11:36 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)

「内田樹の混沌の正体 2017衆院選」を読み解く

渋滞の続く雨の月曜日。
カオス化する衆院選が気にかかる朝でもある。


その状況に対して哲学者の内田樹氏のコメントに耳を傾けてみよう。

北朝鮮問題で政権の支持率が回復し、野党第1党の民進党が弱体化しているのを好機と見て、安倍晋三首相は国会を解散しました。ところが、思いがけなく小池百合子・東京都知事の新党が登場し、そこに民進党が合流することになり、自民党は主導権を奪われた。




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このカオス的状況を歓迎する気分にはなれません。

民進党の議員たちは「安保法制反対・改憲反対」を捨て百八十度逆の立場に立たなければ公認されない「踏み絵」を踏まされようとしています。自民党以上に新自由主義的で排外主義的な新政党が「受け皿」として登場しようとしている。



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ただし、日本だけの特殊事情ではありません。

世界中で、仲間うちの利益だけを優先する「身内ファースト」的な政治勢力が支持を得つつあります。英国のEU離脱も、トランプ米大統領の登場も同じ文脈の出来事だと解釈しています。





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けれども、これは地殻変動的な変化が理解できないゆえの退行的な選択です。外界の出来事に目を閉じ耳を塞いで、「変化なんか起きていない」と自分に言い聞かせている。

変化とは、国際政治における超覇権国家の衰退や、中東やアフリカで広がりつつあるように「国民国家」が液状化し世界がいくつかの「地域帝国」に再編される潮流のことです。




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特に日本は少子・高齢化も直撃している。21世紀末の推定人口は5千万人程度。産業構造・社会制度の変化への危機感はほとんど共有されておらず、政府もまったくの無策です。

その危機の中で、安倍政権は森友・加計学園問題に象徴されるようなネポティズム(縁故主義)にすがりついている。イエスマンだけを登用し、限られた国民資源を仲間に優先的に分配している。「身内ファースト」という世界的な政治的退廃の日本版です。





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小池新党も「身内ファースト」であることに変わりはありません。



民進党との「合流」プロセスで明らかなように、小池氏の軍門に下ったのは、政策の一貫性を振り捨てても議席確保を優先させる人たちばかり。




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政策の一貫性や論理性よりも、「明日の米びつ」を優先的に配慮する政治家たちが、文明史的な転換に対応できる能力があると私は考えません。

日本はしばらくカオス的状況が続くでしょう。世界中どこも程度の差はあれ同じことです。「他の国もひどい」と言われて心がなごむものではありませんが。








☆☆☆GGのつぶやき
日本にもついにカオス波動が地響きを立ててやってきた。
「身内ファースト」に徹した政治などでこの日本は国難を乗り越えられるのか。












































































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by my8686 | 2017-10-02 17:02 | 徒然なるままに | Trackback | Comments(0)